組合員自身が職場内外の問題に自ら関与し、解決するために、労働組合を「参加関与型の組織」へと再生させる共同調査プロジェクトである。「参加関与意識」と「働きがい」を調査の柱としている。1991年の発信以来、趣旨に賛同する多くの労働組合の参画を得て、わが国最大級の共同研究事業に成長している（460組織・250万人）。

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2016年4月号（通巻1059号）「ワーク・モティベーション研究－2015年の知見」

リーマンショック前後のデータを分析し、前後どちらにおいても、日本型の企業文化や制度施策の多くは従業員の内発性を上げる方向性を持っている効果が確認された。このほか、ワーク・モティベーションの属性別傾向や、組織レベルでのワーク・モティベーションの規定因についても分析している。

Contents

ワーク・モティべーションと企業業績　―リーマンショック前後―
 八木　隆一郎（国際経済労働研究所　統括研究員）
 山下　京（国際経済労働研究所　主査研究員／近畿大学経営学部　准教授）

ワーク・モティベーションの属性別傾向
 向井　有理子（国際経済労働研究所　研究員）
 田中　宏明（国際経済労働研究所　研究員）

組織レベルでのワーク・モティベーションの規定因をとらえる

～給与の高い組織は内発的モティベーションが低い？～
 阿部　晋吾（国際経済労働研究所　研究員）
 坪井　翔（国際経済労働研究所　研究員）

2022年7月号（通巻1121号）「コロナ前後の組合員の意識の変化」

最近のON・I・ON2 の動向、コロナ前後の組合への積極的関与と活動評価の変化、および組合員の働きがいの変化についてまとめている。

Contents

最近のON・I・ON2の動向
 八木　隆一郎（国際経済労働研究所　統括研究員）

新型コロナウイルス感染症流行前後の組合への積極的関与と活動評価の変化について
 向井　有理子（国際経済労働研究所　研究員）

新型コロナウイルス感染症流行前後の組合員の働きがいの変化
 坪井　翔（国際経済労働研究所　研究員／応用社会心理学研究所　研究員）

ワーク・エンゲイジメントと働きがいの関係：概念の検討と整理
 山下　京（近畿大学経営学部  准教授／国際経済労働研究所  主査研究員）

2024年7月号（通巻1141号）/2024年8月号（通巻1142号）

「日本の労働者意識の変遷：30 年間のON・I・ON2 調査から」

1990年代～2020 年代のデータを用い、組合員の意識や働きがいの変遷について総合的に分析している。

Contents

ON・I・ON2の経緯と動向
 八木　隆一郎（国際経済労働研究所　統括研究員）

1990年代から2020年代の労働組合員意識の変遷
 向井　有理子（国際経済労働研究所　研究員）

 阿部　晋吾（関西大学社会学部　教授／国際経済労働研究所　研究員）

1990年代から2020年代の働きがいの変遷
 坪井　翔（国際経済労働研究所　研究員／応用社会心理学研究所　研究員）

 阿部　晋吾（関西大学社会学部　教授／国際経済労働研究所　研究員）

1990年代から2020年代のジェンダー・ギャップの変遷

 鈴木　文子（国際経済労働研究所　研究員／大阪公立大学人権問題研究センター　客員研究員）

ワーク・エンゲイジメントとモティベーションに関連する諸変数の関係　―再調査の結果―
 山下　京（近畿大学経営学部  准教授／国際経済労働研究所  主査研究員）

※各記事PDFは2024年11月ごろ公開予定。